強欲資本主義（神谷秀樹著）からの引用

　　　第５章　資産運用ゲーム　より　

　「損益計算書」の仕組みをご存知だろうか。損益計算書は、「トップ・ライン」とも呼ばれる「売り上げ」から始まる。これはお客様に支払っていただいたお金だ。次は製品を生産するコストである「製造原価」で、仕入れ先に支払わなければいけない金額を表す。以下は、たくさんの経費項目が並ぶ。従業員に支払う賃金、銀行に支払う金利もこれらの項目にある。売り上げからこれらの諸経費を差し引いたものが、「税引き前利益」である。この利益から税金を支払うと、「ボトム・ライン」、すなわち株主に配当できる金額および役員報酬に充てる金額が出てくる。この損益計算書は、企業活動のあるべき姿を実によく現している。まずは「何よりもお客様（売り上げ）」である。ビジネスとは、お客様が存在して初めて成り立つものであることがよく分かる。お客様があってこそ、仕入先や従業員にきちんと支払いをすることができる。借金をしていれば金利を支払い、元本も返済しなければならない。これも当たり前のことだ。儲かっていれば税金を納める。これは社会における重要な義務だ。こうした「社会的責任」を十分に果たして、初めて配当と役員賞与に充当するお金が出てくる。しかしファンド・マネージャーは、そのようにはこれっぽっちも考えない。企業を評価する指標といえば、従来は売上高、経常利益が重視されていたが、近年では欧米流の会社は株主のもの、株主重視という考え方が広がっている。経営の教科書的に言えば、企業が将来どれだけのキャッシュフローを生み出すかを評価したものを「企業価値」といい、そこから負債を差し引いたものを「株主価値」という。従って「株主価値」の最大化を目指すことが優れた経営の目標であり、ファンド・マネージャーの興味もここにある。もっとも、歪んだ発想である。彼らに興味があるのは、「株主の利益」と「自分の収入」だけなのだ。会社は自分たちだけのものであり、自分たちの儲けを最大化するために「トップ・ライン」と「ボトム・ライン」の間にあるすべての支払い義務をいかに圧縮するかに熱心に取り組む。かれらにとっては、これが「株主価値」を高める行為なのだ。通常の人であれば、これは文字通り「本末転倒」と考えるのではないか。　　一般企業にファンド資金が入ってくると、彼らが自由に操れる人物を経営陣に連れてくる。取締役会も彼らがコントロールする。この一連の人々が、「自分たち（ファンド）のためだけ」に働く。ファンド自身には経営力などまったくないので、ファンドと経営者となる人物は結託する。この連合体が「むしる人」、そしてその他すべてが「むしられる人」になる。ご承知のとおり、アメリカでは一般従業員とCEO（最高経営責任者）との報酬格差は拡がる一方で、強烈な格差社会になっている。１９８０年米国企業CEOの平均的年収は、労働者の４２倍だったが、２００５年には実に２６２倍に拡がった。かつては「ミリオネア」、すなはち１００万ドルの報酬を手にすることが成功の証だった。しかし、人間の欲望は計り知れない。現在ウォール街で働く、野心的なバンカーやファンド・マネージャーが目標としているのは「ビリオネア」、すなはち１０億ドルの資産を築くことだ。ゴールドマン・サックスが、１９９０年代後半から東京でゴルフ場などを買いまくってウォール・ストリート・ジャーナルの記事になって話題を呼んだ。一方に、アメリカでは健康保険にも入れない人が４０００万人居る。必要な予防接種を受けることのできない子供たちもいる。これが最も発展した資本主義がもたらす姿というのならば、現代の資本主義は決して人間を幸福にするシステムではない。しかし、強欲に根ざした株主中心の考え方、そしてファンドの支配が進むことにより、世の中は間違いなくこの不公平な格差社会へと突き進んでいる。

早坂茂三の田中角栄回想録（早坂茂三著からの引用）

　　　暮らしを切りつめても援助すべきだ　より

　わが国の安全保障を考える場合に、わたしは自衛力の整備、強化だけを頭においているわけじゃないんだ。日本が平和に生きていくには、国際間の平和な環境を維持するために汗を流すことが必要だよ。世界の国々と仲良く付き合ってね、村八分にされたり、つまはじきにされたりすることのないように、エゴイズムを捨てて、経済の面でも、貿易の面でも世界各国と協調していかなければならない。現行憲法の制約があるから軍事援助はいかんというなら、発展途上国にできるだけ経済援助をすればいい。場合によっては、わたしたちの食べるものを減らし、生活水準を多少、切り下げてもやるべきじゃないか。昔のことを考えれば、贅沢になりすぎた面がなきにしもあらずなんだから、暮らしを少し切り詰めるぐらい何でもないことだ。‘‘情けは人のためならず”だよ。経済的な自立を求めて苦労している国に、相手が本当に必要としている援助の手を差しのべれば、必ずよい報いがある。

不動心（松井秀喜著からの引用）

　　　第３章　努力できることが才能である　より

　「人間万事塞翁が馬」を心の支えにしている僕ですが、何もかも達観しているわけではありません。何が起こっても仕方がないと、あきらめているわけではありません。「過去」は決して悔やまぬよう心掛けますが、「未来」は違います。未来に対しては、自分に厳しくありたいと考えています。過去はともかく、未来は自分でコントロールできるのですから。「努力できることが才能である」

　　　第５章　師から学んだ柔軟な精神　より

　文化や習慣が違うからといって、最初からはねつけるのではなく、よいものは受け入れようという頭と気持ちの柔軟さ。ヤンキースは、こういった柔軟な思考をもった首脳陣が率いているチームなのです。「信念は嘘よりも危険な真理の敵である」という言葉がありますが、僕はこの「信念」を、過度の思い込みと置き換えて考えます。他人の言葉や出来事などを、自分なりに咀嚼し、理解する作業は必要だと思いますが、それが間違っている場合もあるでしょう。実態とかけ離れた、もしくは誤った解釈をしてしまっている時は、自分の解釈を修正し、把握しなおす必要があります。そうしなければ、いつまでたっても真理はつかめません。自分のスタンスをコロコロと変えることも問題ですが、思い込みが激しく、頑なになってしまうのも、またよくないと思います。

ルポ 貧国大国アメリカ （堤 美果著からの引用）

　　　　　あとがき　より

　実はすべてを変えたのはテロそのものではなく、「テロとの戦い」というキーワードのもとに一気に推し進められた「新自由主義政策」の方だった。何故ならあの言葉がメディアに現れてから、瞬く間に国民の個人情報は政府に握られ、いのちや安全、国民の暮らしにかかわる国の中枢機能は民営化され、競争に負け転がり落ちていった者たちを守るはずの社会保障費は削減されていったのだから。　今起きていることは、あのテロをきっかけに一つの国が突入した「報復戦争」という構図ではなく、もっとずっと大規模な、世界各地で起きている流れの一環であることを。「民営化された戦争」という国家レベルの貧困ビジネスと、それをまわしてゆくために社会の底辺に落とされた人間が大量に消費されるという恐ろしい仕組みについて。　それがアメリカとイラクという二国をはるかに超えた世界規模の図式であることを証明するかのように、日本もアメリカの後を追うようにしてさまざまなものが民営化され、社会保障費が削減され、ワーキング・プアと呼ばれる人々や、生活保護を受けられないもの、医療保険を持たないものなどが急増し始めた。アメリカで私が取材した高校生たちがかけられたのと同じ勧誘文句で、自衛隊が高校生たちをリクルートしているという話が日本各地から私の元に届き始めたのは最近だが、同時にアメリカ国内では、この流れに気がついた人たちが立ち上がり始めていた。

ルポ 貧国大国アメリカ （堤 未果著からの引用）

　　コラム④　誰がメディアの裏側にいるのか？　より

「無知な羊みたいにだまされるな、メディアは国が所有しているとは限らない。ニュースは必ずその出所をチェックしろと教えたはずだ」　私は彼のその一言で、「タイムズ」紙が８０年代に共和党支持のメディア王、ルパート・マードッグ氏によって買収されていたこと、彼がイラク戦争開戦直後に、世界中に所有する新聞１７３紙の社説欄担当者に、この戦争を指示する社説を書くように指示していたことを知ったのだった。　１９８５－８６年の間、二期目のレーガン政権下で、アメリカの三大テレビ・ネットワークであるＮＢＣ、ＣＢＳ、ＡＢＣの三局は一斉に大資本に買収されている。ＮＢＣは親会社のＲＣＡごと、巨大企業のＧＥ（ジェネラル・エレクトリック）に買収された。ＧＥは第二次世界大戦中に原爆を完成させた「マンハッタン計画」を受注した軍需会社でもある。ＣＢＳは投機会社に、ＡＢＣはウォルト・ディズニー・カンパニーにそれぞれ買収されている、アメリカ国内で最もよく見られている「ＦＯＸニュース」のオーナーは前述のマードッグ氏で、彼の会社であるニューズ・コーポレーションはいまやテレビ局ならず映画会社や衛星放送、出版事業をも抱える国際メディア複合体だ。

国民はしっかりと現実を直視する勇気と気概が必要である（ある方のブログ ２００６ から抜粋）

１２．１７
今の世の中は、弱いものいじめが、公然とまかり通る世の中になった。それもこれも去年の衆議院選挙からだ。大差で与党へ支持を与えてしまった。 その結果、こんなに格差が広がって、公然と強い者達が、 弱いものいじめの要求を次々と出している。 あの選挙のように、勝ち組になった人達が多かったとは信じられない。 いじめられ搾取される立場にあるのに、 与党に投票した馬鹿者が居るとしか思えない。自分たちの苦しみをぶつけるとしたら選挙しかないのに、富んだ者と大企業の都合しか考えないひょっとしたらアメリカに我が国を売ってしまいかねない輩を、選んでしまったのだ。教育基本法の改定、防衛庁の省への昇格、大企業の耐久消費財減税、たちまちこんな事をやり遂げてしまった。そして今日は、ホワイトカラーイグゼンプションの導入を、厚生労働省は決めてしまった。労働ビッグバンというそうだ。 大企業がさらに労働力を安くするために考え出した悪知恵の一つだったが、 そのまま政府機関が決定した。 このあとは、あからさまに大企業の法人減税、消費税の増税が予定されている。 アホなぼっちゃま政権は、身近な連中にいい顔をして、 弱い者にはそっぽを向く政権だ。 こんな政権が出現したということ自体、今の世の中が狂っている証拠だろう。 足蹴にされている我々は、投票に行かなければならない。 投票しなければ賛成したのと同じなのだ。 すこし訳が分かっている奴らが、物知り顔に投票に行かないのが最悪だ。 投票に行ってはっきりノーと示さなければならない。 この政治は変えなければいけない。
１２．１５
今朝の朝刊で１兆円減税が取り上げられていたが、 大企業や資産家向けの減税である。 われわれ庶民にはほとんど恩恵はない。 金がないといいながら何故減税なのか。 この素朴な疑問に、政治家は答えてくれない。 庶民にはサラリーマン減税の廃止、消費税のアップなどいやな話題が目白押しなのに。 税金を巡る動きでは政府税調、自民税調がいずれも、 法人税の減税を謳っている。 国際競争力を増すために４０％から３０％に引き下げるべきという。 しかし、今回の減価償却制度の見直しのように、 いろいろな部門で税の軽減が図られており、 日本の大企業の税金は実質３０％以下になっているという。 それをさらに引き下げよというのである。 また政府財政諮問会議というのが経団連の会長を中心として答申をしているが、 それが中心になって、まったく同じ働きかけを行っている。 さらに、その答申にはあからさまに消費税の引き上げが要求されている。 今日の朝日新聞社説にあったが、法人税の減税による４兆円の減収は、 ２％の消費税の増収額４兆円に相当するのだ。 消費税というのは下に大きく上に小さい逆進課税である。 それによって大企業の税金を減らそうというのである。 消費税が語られる時、つねに福祉のため等という言葉が語られているが、 あれは真っ赤な嘘だ。 今の福祉予算の非人間的な切りつめの状況をしっかりと見てみればいい。 かつて消費税５％が導入された時も、福祉予算を確保するためという宣伝がおこなわれた。 しかし結果は、消費税５％の増益の同額が企業減税に回されていたのだ。 この世論誘導と、政治の動きの巧みさには本当にびっくりさせられたものだけれど、 今回もまったく同じ事をやろうとしている。 経団連がねらっているのは、一般庶民から消費税で巻き上げた金を、 福祉目的とかうまい嘘を言いながら、 自分たちの税軽減に使おうとしているのである。 私たちはだまされてはいけない。





１２．１９
人が謙虚になることは、大切なことだ。 自分のまわりを見回して、全ての物事に対して謙虚になること。 それを忘れてしまうから、いろいろな不都合が生じてくる。 まあ年もとってくると余り苦労をせずに、 へりくだることも出来るようになってくる。 あきらめ上手になるというのだろうか。 生きるということは、常に何かをあきらめていくということだ。 しかし、謙虚になりへりくだるということは、 何かをあきらめていくことではあるが、 何もかもをあきらめるということではない。 絶対に譲れない自分自身を強く保ちながら、 どうでもよいものを、捨て去っていくことだ。 絶対に譲れない自分をさらに強く意識して、 それ以外のものを全て脱ぎ捨てていくのだ。 この日々は、そんなふうに生きたいものだと思って過ごしている。
１２．１８
年老いてきて、何事にも最悪のパターンを想像するようになってきた。 そうすると、この国はすごく恐ろしい国であることが解ってきた。 年老いてなお、安閑とはしていられない。 戦々恐々と、我が身を守っていかなければならない国なのである。


若いころ、私は夢みていた。


年老いたならば、どんなに貧しくても敬意をはらわれることを。 生きてきたことだけに敬意を払ってもらえる社会を。 どんなに貧しくても、何も持っていなくても、 支えてくれる世の中になっていることを。 しかし、それは遠い遙かな夢だったようだ。 富を持つものは、腹一杯に儲かってもまだ富を追い続け、 貧しいものを顧みようともしない。 力あるものは、さらに力蓄えようと、弱きものを踏みつけにする。 日ごとにそんな動きは、勢いを増しとどまることを知らない。

ホワイトカラーは給料ドロボーか？ （門倉貴史著）からの引用

第３章　ホワイトカラーの給料はどうやって決まるのか？　強まる企業の影響力　より

では、なぜ、今回の景気拡大局面では、過去に比べて労働分配率が急激に低下しているのか。この背景には、景気循環とは別の構造的な要因があると考えられる。バブル崩壊によって未曾有の不況を経験した日本の企業は、景気が回復しても、従業員の賃金をアップしたり、新規雇用を増やすのを嫌がるようになってきた。企業は、人件費を増やせば、不景気になったときに再び人件費負担が高まる恐れがあるので、そうしたリスクを回避したいと考えるようになったということだ。中国や韓国の台頭で国際競争が激しくなっている製造業では、とくに人件費の上昇に慎重な姿勢をとっている。景気が回復しているといっても、それは企業収益が改善しているというだけで、企業の利益は企業に内部留保されたままで労働者に十分に還元されていない・・・。これこそが、景気が回復するなかにあっても、世の中のサラリーマンやＯＬが景気回復を実感できない最大の理由なのではないだろうか。今後、企業が業績の回復をもっと労働者に還元していくようにしなければ、個人消費が本格的に回復するタイミングが遅れて、景気回復に黄信号が灯る恐れもある。

紀伊国屋書店デイリーベスト

　　　１　　　ハリーポッターと死の秘宝上下巻セット（静山社）
　　　２　　　３年で辞めた若者はどこへ行ったのか？（筑摩書房）
　　　３　　　心理援助の専門職になるために（金剛出版）
　　　４　　　経済は感情で動く（紀伊国屋書店）
　　　５　　　日常の疑問を経済学で考える（日本経済新聞出版社）
　　　６　　　心理援助の専門職として働くために（金剛出版）
　　　７　　　ＤＶにさらされる子供たち（金剛出版）
　　　８　　　学校、職場、地域におけるストレスマネジメント実践マニュアル（北大路書房）
　　　９　　　現代ヨーロッパ経済（有斐閣）
　　１０　　　素敵な学級作り楽しく・優しく（教育出版）

経済学的思考のセンス（大竹文雄著）からの引用

　　　　　　Ⅰ　イイ男は結婚しているのか？　　　非金銭的インセンティブ　より

　環境問題においては、二酸化炭素の発生を抑えるために、環境教育や規制に頼ろうとすることが多い。経済学者は、炭素税を課すことや排出権取引によって解決することを好む。それは、人々が金銭的なインセンティブによって行動を変えることを重視しているからである。もちろん、環境を大事にすべきだという非金銭的な価値観を、教育によって人々に持たせることが簡単であれば、そのほうが効率性が高くなる。しかし、人々にの価値観や倫理観を変えることは簡単ではない。教育を受けている過程にある子供には、教育を通じて価値観や倫理観に影響を与え、倫理的なインセンティブで環境問題解決のために行動するようにしむけることは可能だろう。しかし、環境よりも快適さを重視する価値観や倫理観をすでに形成してしまった大人に対して、環境教育を行っても効果は限られたものにしかならないのではないか。その意味で、経済学者は人々の価値観を変えるよりも、金銭的インセンティブによって人々の行動を変えるほうが確実だと考えている。

紀伊国屋書店デイリーベスト

　　　１　　　現代史を学ぶ（岩波書店）
　　　２　　　ランドックの刻印（早川書房）
　　　３　　　この国を変える力（ＰＨＰ研究所）
　　　４　　　夢をかなえるゾウ（飛鳥新社）
　　　５　　　デッドライン仕事術（祥伝社）
　　　６　　　ルポ貧国大国アメリカ（岩波書店）
　　　７　　　その数学が戦略を決める（文藝春秋）
　　　８　　　ＫＹ式日本語（大修館書店）
　　　９　　　死刑（朝日出版社）
　　１０　　　エブリリトルシング（ゴマブックス）

社会起業家（町田洋次著）からの引用

　　第３章　社会起業家が登場した背景　福祉国家はなぜ行き詰まったのか　より

　日本のように国営の年金制度を採用している国では、支給の主たる条件が年齢なので、高額所得者も対象になってしまう。本来は生活に困る人だけが対象になっていたのだが、人道主義的擁護論の名の下に、大判振る舞いが行われ、年金をもらわなくても生活できる人にまで自動的に支給されるようになった。そうすると、まだまだ元気で能力がある老人も、福祉にどっぷりと依存した「年金生活者」になってしまう。かといって支給対象者をもとの低所得者に限定しようとしても、すでに既得権益と化しているから、支給対象者をスリム化することができない。こうして給付制度の独り歩きが始まり、その周りを利益集団が取り囲んで、ときに不正の温床となり、社会全体が身動きの取れない硬直したものになってしまう。

「原因」と「結果」の法則（ジェームズ・アレン著）からの引用

　　　　　思いと環境　より

　私たちは、愚痴を言ったり罵ったりすることをやめ、自分の人生を調整している「隠れた正義」の存在を認識し、それに自分の心をしたがわせはじめたときから、真の人間として生きはじめます。そのときから私たちは、自分の環境の悪さをほかの人たちのせいにするのはやめ、強く気高い思いをめぐらすことに努めつつ、自分自身を強化しはじめます。環境と戦うことをやめ、それを、自分のより急速な進歩のために、また、自分の隠れた能力や可能性を発見するための場所として、有利に利用しはじめます。

超シンプルなさとり方（エックハルト・トール著）からの引用

　第２章「今に在る」ことができれば、人生の苦しみは消える　「時間は幻」だと理解しよう　より

　時間の概念を捨てましょう。時間は、幻に過ぎないからです。時間と思考とは、言わば「一心同体」で、互いにはなれることができません。頭から時間の概念をとりはらうと、思考活動はぴたりとやみます。　つまり、「思考とひとつになる」ことは、「時間のわなにはまる」ことなのです。そうすると、ほぼ自動的に「記憶」「期待」「不安」だけを糧にして、人生を送るようになります。過去と未来にばかり没頭し、「いま、この瞬間」というものを貴ばず、ありのままに受け入れようともしません。過去のアイデンティティのよりどころにし、未来を目標達成の道具にして、執着心を抱くようになります。「過去も未来も幻である」ということこそが真実なのです！時間に、つまり「過去と未来」に焦点を当てるほど、もっとも貴い「いま」を見失ってしまいます。

紀伊国屋書店デイリーベスト

　　１　　　日本の１０大新宗教（幻冬舎）
　　２　　　仮面ライダー電王double action×４＋２（講談社）
　　３　　　おひとりさまの老後（法研）
　　４　　　広辞苑普通版（岩波書店）
　　５　　　会社の品格（幻冬舎）
　　６　　　親の品格（PHP研究所）
　　７　　　使ってみたい武士の日本語（草思社）
　　８　　　生産管理オペレーション　３級（社会保険研究所）
　　９　　　ハリー・ポッターと死の秘宝上下巻セット（静山社）
　１０　　　天璋院篤姫下（講談社）